却下された場合

 クレジットカード審査で却下された場合はその却下理由によって対応方法が違います。しかし、申込情報は個人信用情報機関によって他のクレジットカード会社でも参照でき、6ヶ月間はデータが保存されるので申し込みしなおすとしても6ヶ月経過してからの方がいいでしょう。短期間に申し込みが多いと審査に不利になるのと、短期間で審査を通過できるよう改善するのは難しいからです。
 クレジットカード審査を通らなかった場合は却下状が送付されていきます。しかし、却下状には具体的な却下理由は記載されていません。クレジットカードに問い合わせしても却下理由は社外秘の審査基準にかかわることなので詳しい返答は得られません。そのため却下理由は自分で推測するか、客観的な資料を集めて参考にするしかありません。

入会基準未満

 クレジットカードの入会基準はホームページなどで公開されていますが、この基準を満たしていなければ確実に却下となるので、まずこの基準をもう一度確認してみましょう。もっとも入会基準に規制がない場合は「高校生を除く18歳以上」といった記載になっています。しかし、電話連絡が取れることは最低限度の基準なので少なくても携帯電話を持っていることが必要です。
 学生が入会できるかどうかは比較的明確に記載されていますが、主婦の場合はあまり明確に入会できるかどうかは記載されていませんが「本人に安定した継続的な収入がある方」という表現の場合は対象となっていない可能性があります。主婦が対象となる場合は「本人または配偶者に収入がある方」といった表現になります。
 パート・アルバイトの場合は「安定した継続的な収入」という表現の場合は入会が難しくなります。またクレジットカードの利用可能額が30万円以上のクレジットカードも入会は難しいでしょう。パート・アルバイトはクレジットカードが発行されても10万円の利用枠であることが多いからです。
 シティカードのように年齢と年収が明確に記載されている場合は比較的わかりやすいでしょう。シティクリアカードは年収150万円以上が対象なので、パート・アルバイトも対象になります。ゴールドカードも比較的年齢や年収が明確に記載されています。
 入会基準を満たさずに却下されたことがわかった場合は、基準に合うクレジットカードに申し込みしなおしましょう。短期間にあまり申し込みをすると却下の対象になりますが、1件程度であればほとんど影響はないので2回目の申し込みであれば6ヶ月間を空けることにあまりこだわる必要はないでしょう。同じクレジットカード会社に申し込みしてもかまいません。却下理由は自社情報であれば詳しくわかるので「基準未満」のカードに申込んだことがわかるはずです。その上で基準に合うカードに申込したと判断されるので審査に不利になることはありません。

勤続年数・居住年数の不足

 勤続年数も居住年数も最低1年以上は必要です。これが不足している場合は時間の経過を待って再申し込みする以外にありません。勤続年数が足りないからといって数字を水増しして申込むことはやめ魔性。虚偽申し込みとなり発覚した場合はクレジットカードが発行されても会員資格が取り消しとなる場合があります。その後の他社での審査にも影響があるので、虚偽申し込みするメリットはありません。虚偽の申し込みは必ず後で矛盾が生じるので発覚しやすいのです。

クレジットヒストリー

 クレジットの利用状況に問題がある場合も却下の対象となりますが、却下理由としては多い部類になります。自社や他社の支払遅延、未払いはもちろんですが、まったくクレジットヒストリーがない場合でも却下されることがあります。支払遅延は3ヶ月以上の遅れはネガ情報として個人信用情報機関に登録されますが、3ヶ月未満の遅れでも24ヶ月間は照会が可能です。3ヶ月未満の遅れでも回数が多ければ却下される可能性があります。
 ネガ登録が原因で却下された場合には信用回復まで5年はかかります。ネガ情報やポジ情報の登録期間が5年だからです。5年経過すると個人信用情報機関に登録された情報は抹消されますが、クレジットヒストリーがすべて消えることになるので逆に不自然な状態になります。
 クレジットカードヒストリーがまったくない申し込みが却下されることがあるのも、こういった理由があります。ある程度の年齢でクレジットの利用がまったくないのは、現在ではかなり不自然なことです。クレジット自体を借金として嫌う人もいますが、そういった人がクレジットカードを申込むことも不自然なので、クレジットヒストリーが白紙の場合は警戒されるのです。
 こういった場合の却下理由は「実績なし」という理由になります。これが却下理由と判断される場合は比較的利用しやすいショッピングクレジットの利用を何回かして送れずに支払うことで実績を積み重ねましょう。申し込みするクレジットカードが銀行系でもショッピングクレジットの利用実績は個人信用情報機関で消化可能なので、審査によい影響を与えます。

情報開示

 レアケースですが個人信用情報機関に間違って情報が登録されている可能性もあります。却下理由が思い当たらない場合は、個人信用情報機関やクレジットカード会社に個人情報の開示を申請して、自分の情報を確認するのもひとつの手段です。情報開示は郵送でもでき、手数料も500円程度です。万一登録されている情報に間違いがある場合には修正を依頼することもできます。